富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)の求人・転職情報
- 会社名
- 富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 企業概要
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1962年の創業以来培ってきた「紙に情報を複写する」というビジネスからの事業構造転換を進めています。働き方革新やデジタルトランスフォーメーションを支援する商品やサービスの提供を通じ、お客様の経営課題の解決に貢献するべく下記事業を展開しています。
・オフィスソリューション事業
・グラフィックコミュニケーション事業
・ビジネスソリューション事業
この企業の求人
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経理部(経理総合職)
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 英語力が活かせる
- リモートワーク可
- フレックス制
- 住宅手当・社宅制度有
- 資格取得・学習支援
- 年収
- 650〜1000万円
- 勤務地
- 東京都港区赤坂九丁目7番3号 (東京ミッドタウンウェスト)(FH出
弊社経理部において経理全般(単独会計、連結会計、税務、財務)等、経理業務全般をご担当いただきます。
お任せする業務及び選考はご本人のご経験やご意向を踏まえて、下記いずれかの領域で選考を進めます。業務経験に応じて、富士フイルムホールディングスや富士フイルムビジネスエキスパート(国内シェア -
ESG推進部 (富士フイルムホールディングス出向)
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 大手
- 上場企業
- 英語力が活かせる
- リモートワーク可
- フレックス制
- 住宅手当・社宅制度有
- 年収
- 600〜900万円
- 勤務地
- 本社:東京都港区赤坂九丁目7番3号 東京ミッドタウン ウェスト
【業務内容】
・国内に留まらずCSRD等海外の法規制やガイドラインに基づく企業の非財務情報の開示要請や環境・社会に関するデューデリジェンスへの対応、カーボンニュートラルやネイチャーポジティブ、人権等のサステナブル課題の解決に向けた企画の立案等、ESG分野における業務案件が増大しています -
広報担当
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 年収1000万円以上
- 大手
- 上場企業
- 英語力が活かせる
- リモートワーク可
- 女性活躍
- 副業可
- フレックス制
- 住宅手当・社宅制度有
- 資格取得・学習支援
- 年収
- 500〜1100万円
- 勤務地
- 本社:東京都港区赤坂九丁目7番3号 東京ミッドタウン ウェスト
【業務内容】
富士フイルムホールディングスのコーポレートコミュニケーション部広報グループに出向し、事業会社の富士フイルムビジネスイノベーションに関する社外広報を担当していただきます。
メディアへの戦略的広報活動の企画・実行を通じて、富士フイルムビジネスイノベーションの企業イメージの向上 -
DX事業部 計画G
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 年収1000万円以上
- 大手
- 上場企業
- リモートワーク可
- 副業可
- フレックス制
- 住宅手当・社宅制度有
- 資格取得・学習支援
- 年収
- 600〜1050万円
- 勤務地
- 本社:東京都港区赤坂九丁目7番3号 東京ミッドタウン ウェスト
【業務内容】
・DX事業を中心としたソリューションサービスに関わる事業企画業務を担当いただきます。また、国内は勿論ですが、海外(アジア、欧州・米国)も商圏となるため、グループの海外拠点や関連部署等とコミュニケーションを取りながら以下に記載する業務に従事いただく予定です。
【業務詳細】 -
人事業務全般
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 大手
- 上場企業
- リモートワーク可
- フレックス制
- 住宅手当・社宅制度有
- 年収
- 600〜1000万円
- 勤務地
- 下記いずれか
■本社 (東京ミッドタウン ウェスト)
東京都港区赤
富士フイルムビジネスイノベーションのコーポレート部門として、グループ会社も含めた人事業務全般(HRBP、人事企画、社員教育、採用等)をお任せいたします。
【具体的には】
・グループ各社も含めた人事制度立案・運用(評価・処遇・福利厚生・労務等)
・グループ会社も含めた人材育成の企画立案 -
労政グループ管理職候補(人事制度・規定)
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(旧:富士ゼロックス)
- 大手
- 上場企業
- リモートワーク可
- 転勤無
- フレックス制
- 住宅手当・社宅制度有
- 管理職
- 資格取得・学習支援
- 年収
- 600〜1000万円
- 勤務地
- 東京都港区赤坂9-7-3 東京ミッドタウン
本社【富士フイルムホー
富士フイルムビジネスイノベーションのコーポレート部門として、人事労政業務をお任せいたします。
主担当として裁量権を持ち経営陣とも直接折衝を担うことができるポジションです。
【具体的には】
グループ会社も含めた
・法令対応、規則規程、ガイド案の提案、策定、整備
・労働時間管理や働き方改