人事(新卒採用・企画)

  • 上場企業
  • リモートワーク可
  • 転勤無
  • 資格取得・学習支援
勤務地
東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー
想定年収
400~700万円

募集の背景

セーフィーでは、映像データ活用を軸にした事業を複数業界へ展開し、今後は新規業界開拓およびグローバル展開も含めた非連続成長を目指しています。

こうした事業拡大に伴い、「日本発グローバルスタートアップ」としての組織基盤を強化するため、新卒採用の重要性が高まっています。

当社ではこれまで中途採用中心で組織を構築してきましたが、2023年より新卒採用を本格開始し、今後は採用人数の継続的な拡大を見込んでいます。

新卒入社メンバーは、新規事業やグローバル展開を推進する中核人材として、カルチャー形成および事業成長を担う存在になることを期待しており、その採用をリードいただける人事担当を募集します。

仕事内容

事業と組織の成長に向けて必要な人材像を定義し、採用広報、カジュアル面談、面接、ダイレクトリクルーティング、協力会社とのやり取りなどを通じて、組織の未来をつくる『新卒採用』を主体的に推進することを期待したポジションです。
これまでの経験、スキル、適性などを踏まえ、下記業務をお任せしていきます。

■候補者とのコミュニケーション
・自社セミナー、カジュアル面談、面接、外部採用イベントを通じた候補者との関係構築
・採用管理ツールを活用した候補者とのテキストコミュニケーション、母集団管理
・オンボーディングにむけたメンター対応(入社前インターン、入社後) など

■採用成功に向けた各種施策
・ダイレクトリクルーティングやリファラルリクルーティングの強化に向けた施策の企画、実行
・エージェントリレーションの構築、強化
・面接官やリクルーターを担当する事業部門メンバーとのコミュニケーション
・新入社員のオンボーディングに向けた組織開発部門との連携 など

■採用戦略の策定
・経営陣(役員クラス)や人事メンバーとのディスカッションを通じた人材要件の定義
・上記人材に訴求する採用戦略の企画立案、実行
・採用プロセスの改善に向けたKPI/KGIの設計、管理、効果測定
・職種ごとの採用施策の選定、実行、効果検証
・候補者体験の向上に向けた採用ストーリーの設計、実行
・採用広報の強化に向けた企画立案、記事作成、効果測定など
この求人について相談する

応募条件

必須条件
■下記いずれかのご経験を2年以上
・事業会社での採用実務経験(新卒・中途問わず)
・人材紹介/人材派遣/採用媒体などの人材業界における法人営業、もしくはCAのご経験
・採用コンサルティング、RPOでの採用支援のご経験

■入社後、新卒採用に2年間は取り組む意欲がある方
歓迎条件
・事業会社での新卒採用担当経験をお持ちの方

年収/待遇条件・昇給賞与

想定年収 400~700万円

・昇給年2回(3月、9月)、賞与制度あり
・通勤交通費(3万円/月上限)
・近距離手当(本社オフィスから3.5km圏内の居住者には15,000円/月)
・役職手当

雇用形態

正社員

勤務地

東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー

勤務時間

フレックスタイム制
コアタイム10:00~16:00(フレキシブルタイム7:00~22:00)
標準労働時間は8時間/日

休日

完全週休二日制(土日祝日)、年末年始休暇、慶弔休暇、有給休暇、各種特別休暇(無給/看護・介護・公民権行使・妊婦検診・不妊治療・生理・指定難病通院)
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福利厚生

■関東ITソフトウェア健康保健組合(ITS)加入
・各種付加給付金、保養所、旅行費用補助、提携スポーツジム費用補助など
■資格・学習補助
業務に関わる資格取得および維持にかかる費用を会社にて負担
・セミナー・カンファレンスの参加費用
・書籍代・研修参加費用
・資格試験の受験費用
・登録費用(登録維持含む) など
■従業員持株制度あり

▼オフィス内の環境
フリードリンク
インフルエンザ予防接種の補助
各種特別休職/スーパーフレックス制度等(傷病、不妊治療、介護など)
▼PCとデバイス
必要デバイスの貸与
社員全員に自社サービスのカメラ配布

副業

受動喫煙対策

【受動喫煙対策あり】屋内全面禁煙

企業情報

  • 会社名

    セーフィー株式会社

  • 設立

    2014年(平成26年)10月23日

  • 事業内容

    「映像から未来をつくる」というビジョンのもと、日本中・世界中のカメラ映像をクラウド化し、企業から個人まで誰もが活用できる映像プラットフォームを提供しています。
    高画質・安価・誰でもカンタンに使えるセーフィーのクラウドカメラサービスは、小売・外食・不動産・建設・各種自治体など、幅広い業界からの支持を頂いており、その用途も、防犯・監視に留まらず、人手不足対策・マーケティング活用・業務効率化推進などへの広がりをみせています。

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